株式会社エイスリー（以下エイスリー）が実施した調査では、エンタメ業界の就業未経験者が働くうえで不安に感じていることとして、「待遇」への懸念が79%、「働き方」への懸念が74%と高い割合を示しました。
報道などで、長時間労働やハラスメントの話題が取り上げられることも多く、「エンタメ業界＝ブラック」というイメージを持たれている方も少なくありません。
ただ最近は、そのような労働環境の問題に向き合い、変えようとする動きが出てきています。
「本当に環境は良くなってきているの？」「転職して大丈夫？」「待遇はどうなっているの？」など、気になるポイントは多いですよね。
今回は、エンタメ業界を取り巻く働き方や待遇の変化について、わかりやすくご紹介します！
目次
働き方改革が、エンタメ業界にも広がっている
2010年代、「過労死」や「サービス残業」といった労働問題が社会的に注目されるようになりました。エンタメ業界でも、記者の過労死や法定外の長時間残業といった深刻な事例が報じられ、業界全体の働き方が問われるようになりました。
そうした背景から、2019年には「働き方改革関連法」が施行され、長時間労働の是正や柔軟な働き方の推進が、企業に求められるようになったのです。エンタメ業界でも、その流れを受けて働き方に関する取り組みが徐々に進められています。
事例１：テレビ局や制作会社でも「ちゃんと休もう」が当たり前に？
テレビや映像制作の現場について、昔は深夜まで撮影が続くのが当たり前という雰囲気がありました。しかし最近は、収録をなるべく早めに終えるような動きが出てきていて、働き方にちゃんと向き合う流れができてきています。
大手テレビ局では、勤務時間のルールをしっかり守ったり、有給休暇をとるよう会社側から推奨したりと、「休める環境づくり」に力を入れ始めているのです。「休むのが悪」だった空気が、少しずつ変わってきています。
ただし一方で、テレビ局のスケジュールが前倒しになったことで、制作会社のスタッフからは「むしろ作業時間がキツくなった…」という声もちらほら。制度は整っても、実際の現場とのギャップはまだあるようです。
とはいえ、「ずっと働いて当然」だったこの業界に、確実に変化の兆しは出てきています。
事例２：外資系動画配信サービスが持ち込んだ新しい労働環境
Netflixなどの外資系動画配信サービスの参入が、エンタメ業界の働き方に新しい風を吹き込んでいます。
Netflixでは、オリジナル作品制作に関わるすべてのスタッフに対し、「リスペクトトレーニング（ハラスメント予防研修）」の受講を義務付けています。スタッフ全員が受講し、ハラスメントに対する意識を共有することで、職場内のハラスメントを未然に防ぎ、安心して働ける環境づくりを進めているのです。
さらに、1日の撮影時間を最大12時間に制限したり、週1回は撮影休止、2週間に1日は完全な休養日を設けるなど、過重労働を前提としない働き方が現場で実践されています。
こうした外資系企業の取り組みは、国内の制作現場においても、働き方を見直すきっかけのひとつになりつつあります。
事例３：芸能事務所にも労働慣習の見直しが広がっている
2019年以降、大手芸能事務所を中心に、労働基準監督署からの是正勧告が相次いで出されています。その影響もあり、芸能事務所でも働き方を見直す動きが本格化しています。
具体的には、コンプライアンス研修の実施や、ハラスメント・法令違反などに関する相談窓口の整備などの改善が進められています。
これまで「慣例」として受け入れられていた働き方も、少しずつ見直され始めている状況です。
自分に合った働き方を見極めながら転職を検討しよう
このように、エンタメ業界では確かに課題はあるものの、働き方や待遇に関する改善の動きが着実に進んでいます。
ただし、テレビ・映画・舞台・音楽・アニメなど、分野によって働き方や待遇は異なるのも事実。転職を考える際は、自分に合う環境か、やりがいを持って続けられるかどうかをじっくり見極めることが大切です。
*本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
*本ニュースリリースに記載された内容は2025年8月18日発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります
